妊娠・出産

【出産費用】平均いくら?全国平均・自己負担・補助金を解説!

出産費用

お悩みママ
出産費用っていくら必要なの?地域によっても違うらしいし、貯金も少ないから不安・・・

こんなお悩みありますよね。
今回は、平均的な出産費用地域差補助金自己負担額などを解説します。


スポンサーリンク

出産費用の内訳は?

まずは、妊娠中・出産時・産後までを分けて解説していきます。

妊娠中の費用

妊娠中の費用は、
妊婦健診費用
マタニティ用品
が主にかかる費用になります。

妊婦健診は、妊婦さんや赤ちゃんの健康状態を定期的に確認するためのもので、
厚生労働省により14回程度と推奨されていますが、健康保険が適用されないため約10~15万程かかります。
ただし、役所に「妊娠届」を提出すると「母子手帳」と一緒に「妊婦健診用補助券」が配布されます。
検診回数にも個人差があるため補助券だけでは足りない事もありますが、自己負担額5万円程を想定しておけば良いと思います。

うちの場合は補助券だけで足りましたよ
くろもり

マタニティ用品は、マタニティウェア下着抱き枕などで3~5万円程を想定しておけば良いと思います。
おしゃれなマタニティウェアが欲しい!という方は、

などがおすすめです。
また、葉酸サプリ妊娠線予防のクリームなども忘れずに購入しておきたいですね。
合わせて読みたい
葉酸
【葉酸】食べ物だけでは不足?サプリでしっかり補給して妊娠の準備を!

  お悩みママそろそろ子供が欲しいけど、葉酸って食べ物だけからだと足りないって聞いたんだけどホントなの?葉酸が足りないとどうなるの? こんな疑問ありますよね。 今回は、葉酸の効果や必要摂取量 ...

合わせて読みたい
妊娠線の予防にクリームはいつから塗る?予防方法や時期、できてしまった時のケアも!

妊娠しておなかがふっくらしてきたら気になり始めるのが妊娠線。今回は妊娠線の予防方法や予防を始める時期、できてしまった時のケアについてご紹介します。

出産時の費用

出産時の費用には、
入院料
分娩料
新生児管理保育料
産科医療補償制度
などがあり、自然分娩の場合は50万円程が必要になります。
ただし、国から「出産育児一時金」として42万円が支給される制度がありますので、
自己負担額10万円程を想定しておけば良いと思います。

帝王切開無痛分娩の場合は、10~20万円程負担額が増えます。

産後の費用

産後の費用は、
新生児管理保育料
ベビー用品
などがあります。

新生児管理保育料は、赤ちゃんの保育や検査をするための費用5万円程かかります。

ベビー用品は、おむつベビー布団哺乳瓶などの日用品からベビーカー等大型の物まで揃えると10万円以上はかかります。
チャイルドシートベビーベッドが必要な方は、その分も用意しておきましょう。
使わなくなったベビー用品がないか、職場の人や友達に聞いておくのも良いですよ。

うちはベビーベッドを職場の人に譲ってもらいました
くろもり
ベビー用品を出産後に揃えるのは大変なので、出産前の余裕があるタイミングに少しずつでも揃えておくと楽ですよ。

平均的な出産費用【正常分娩】

『公益社団法人 国民健康保険中央会』の公表によると【正常分娩】での平均的な出産費用は、

全国平均で505,759円(平成28年度)

となっています。
この中には、

入院料
分娩料
新生児管理保育料
検査・薬剤料
処置・手当料
産科医療保証制度
などの料金が含まれています。

都道府県別の出産費用

【正常分娩】での都道府県別出産費用は、下表の通りです。

出産費用

引用元:国民健康保険中央会

全国平均と比べてどうでしょうか?

うちは全国平均より若干高いですね
くろもり
上の表を費用が高い順に並べると、下表のようになります。

出産費用

引用元:国民健康保険中央会

1番費用がかかる東京都と安く済む鳥取県を比べると20万円以上も差があるのは驚きですよね。
ぜひ、お住まいの都道府県の平均費用を参考にしてみてください。


スポンサーリンク

補助金等の公的支援・制度

出産に関する補助金・制度には、

出産育児一時金
出産手当金
育児休業給付金
傷病手当金
医療費控除
高額療養費制度
入院助産制度
などがあります。
多くの人にあてはまるものから、条件が限られるものまであるので、それぞれ解説していきます。

補助金

出産育児一時金

出産育児一時金は、健康保険から一時金として支給する制度です。
健康保険に加入している人が対象で、赤ちゃんひとりにつき42万円の支給を受けられます。
(赤ちゃんひとりにつきなので、双子なら2倍の84万円です。)
ただし、産科医療補償制度未加入の医療機関では、支給額は40万4000円になります。

出産手当金

出産手当金は、個人事業主専業主婦の方配偶者の扶養に入っている方対象外になります。
理由は、出産手当金は会社の健康保険から支給されるものだからです。

支給対象期間は、『出産前の42日間~出産後の56日間』のうち、仕事を休んだ日数分になります。
支給額は、過去1年間の「標準報酬月額」を基準に、その約3分の2が支給されます。
例えば、「標準報酬月額」の平均が20万円・30万円とすると
20万円の場合、約4444円
30万円の場合、約6667円
1日あたりの支給額になります。
仮に、『出産前の42日間~出産後の56日間』の98日間全て休んだ場合は、「標準報酬月額」が
20万円の場合、約43万円
30万円の場合、約65万円
が支給されます。

育児休業給付金

育児休業給付金に関しても、個人事業主専業主婦の方配偶者の扶養に入っている方対象外になります。
理由は、育児休業給付金は会社の雇用保険から支給されるものだからです。

支給対象期間は、『子どもの 1 歳の誕生日前日』までの間に、育児休業を取得した日数分になります。
しかし、保育園に入れなかった時などは『1歳6ヶ月~2歳まで』延長することができます。
支給額は、育児休業期間により変わり、
育児休業期間180日目までは、
休業開始時賃金日額×支給日数×67%
育児休業期間181日目以降は、
休業開始時賃金日額×支給日数×50%
が支給されます。

傷病手当金

傷病手当金は、会社の健康保険に加入している方が対象になります。
妊娠中のケガや病気によって連続4日以上休業した場合に支給されます。
支給対象期間は、支給を開始した日から数えて1年6ヵ月です。
ただし、出産手当金と重なる場合は、出産手当金の支給が優先されます。

医療費控除

医療費控除は、確定申告をすることで、払い過ぎた税金が還付される仕組みのことです。
『生計を一にしている家族分』も合算することが可能
還付金は所得税率に比例
となっているので、家族で最も所得の多い人がまとめて申告すると良いですよ。

生計を一にしている』とは、同居していなくても、
両親から学費や仕送りをもらっている子供
施設費・療養費などの負担をしてもらっている高齢の父母
なども含まれます。
医療費控除の金額は、
医療費-保険金などで補てんされた金額-10万円
になります。難しいですが、
自己負担した医療費が年間10万円を超えたときに使える制度と覚えておきましょう。
※総所得200万円未満の場合は、総所得金額の5%の金額になります。

高額療養費制度

高額療養費制度は、帝王切開などで費用が大きくなった場合に利用できる制度です。
自己負担限度額は、年齢所得状況で異なります。

高額療養費制度

出典:全国健康保険協会

入院助産制度

入院助産制度とは、

保健上必要があるにもかかわらず、経済的に困窮しており、病院等施設における出産費用を負担できない方について、本人から申請があった場合に出産にかかる費用を公費で負担する制度
(児童福祉法第22条)
とされています。
対象となる方は、役所の窓口から申請ができます。

まとめ

出産費用は、分娩方法地域差でもかわりますし、貰える補助金も人によって変わってきます。

自分の住んでいる地域の平均出産費用 - 出産育児一時金 + マタニティ用品 + ベビー用品
(全国平均で計算すると、51万円-42万円+5万円+10万円=24万円が正常分娩の最低ラインかと思います。その他の分娩方法等に備えて、さらに+20万円程用意できれば安心です。)

で大体の自己負担額を計算しておくと良いですよ。

赤ちゃんを産むというのは想像以上にお金がかかりますので、早めに貯蓄していきましょう。


スポンサーリンク

-妊娠・出産

Copyright© くろもりログ , 2020 All Rights Reserved Powered by AFFINGER5.